ライフプラスの「あるグループ」が、SNS上で名指しでディスられています！
熱心な愛用者であるメンバーさんから、LINEメッセージが届きました。それが深刻な様子なので驚いたわたし。
私たちとは別のグループなので直接被害はないですが、それによって「ライフプラス=悪徳・詐欺」のイメージが根付くと困ります。
ライフプラス・インターナショナルは、MLMの中でももっとも健全で良心的な会社のひとつだからです。
本当に、SNS上で酷い批判を受けているのでしょうか。
そこで、Twitter上で、誰がどんなことを書いているのか調べてみました。
誰が批判しているのか
ツイートからわかる範囲で推測するに、在宅ワーカーさんは、メンバーとして活動している、或いは活動していた人で、mlm健全化さんは、「あるグループ」のアップラインにいる方だと思います。
推測の根拠を言えば、在宅ワーカーさんは、「会費を返してほしい！」とツイートしているから元メンバー。mlm健全化さんは、リーダーの組織の規模やタイトルがどうなっているか見えてるようなので、アップライン。
そんな立場の違いから、二人の主張は全く同じではありません。ただ互いに影響しあって、怒りを増幅させてはいるようですが…
どんな批判をしているのか
今ではネットワークビジネスの勧誘にインターネットを使うことは当たり前だが、ネットワークビジネスを禁止している媒体で活動を繰り返している輩もいる。アメブロ、LINE@はガイドラインで禁止している。もしもこれらの媒体で勧誘されているならそこはやめた方がいい。モラル面で疑わざるを得ない
— mlm健全化 (@mlm63494224) August 4, 2018
【ダウンから会費を徴収する】そもそもダウンのフォローにダウン本人からお金をとるのはいかがなものか？結果が出ていれば会社からのボーナスがある。口では好調だと吹聴するがうまくいっていないのがわかる。逆にうまくいっているのに課金しているならそれは悪徳である。 #ネットワークビジネス
— mlm健全化 (@mlm63494224) January 1, 2020
概要書面の提示をせず、ＬＩＮＥ＠に登録させて、成約後は商品の購入を義務付ける。システム使用料をとり返金は受け付けない。違反のオンバレードである。お子さんが知ったらどう思うか。母親なら全うなビジネスグループで胸を張って活動して下さい。 #ネットワークビジネス
— mlm健全化 (@mlm63494224) January 1, 2020
この人の主張の柱は、以下の４つ
本当に違反なのか
１・MLM使用禁止のアメブロとLINE@を使っていること
アメブロは、以前は商用利用禁止でしたが、今は規約が変わっています。ただし、ネットワークビジネスの勧誘に対しては態度を軟化させてはいません。
(4) 当社の承諾のない商業行為
① 無限連鎖講（ねずみ講）、リードメール、ネットワークビジネス関連（マルチ商法、マネーゲーム等を含む）の勧誘等の情報、及びこれらに類する情報の送信等
LINE＠に関しては、明らかにネットワークビジネスの勧誘はアウトなんだけど、なぜかこれまで一年半、「あるグループ」がガンガン使っているのに、いまだ注意は来ていないようです。
この件をリーダーに問い合わせした人がいたらしいのですが、その返答は、「LINE@に指摘されたら止める」というものだったとか…
アメブロもLINE＠も、誰かがチクらない限り、この違反に気づくことはなさそうです。
２．概要書面の提示をしていない
概要書面はWEB上に提示するだけは不十分です。商法では直接手渡ししなくてはならないことになっています。
私どものネットMLMの勧誘法は、ざっとこういう流れになっています。
- MLMの成功法をシェアする引き換えに、LINEアカウントかEメールアドレスを手に入れる
- そのLINEアカウントかEメールアドレスに、MLM成功法を流し、その情報に資料請求リンクを含める
- 資料請求がきたら概要書面を郵送し、自分のMLMのWEB詳細資料を見てもらう
おそらく、ほかのグループも同じようにしているはずで、このやり方ならば、多少グレーな匂いは漂うものの、特商法違反と非難されるほどではないと思います。その証拠に、このやり方で特商法違反で注意を受けたことは一度もありません。
３．ダウンに会費を要求
mohamed HassanによるPixabayからの画像
これまでのネットMLMの長い（Ⅰ5年以上）歴史の中で、ハー〇ーライフ以外には会費を要求するネットMLMはなかったからです。
でも、本当にアフィリエイト塾として価値のあるコンテンツを提供しているのなら、有料は当たり前では？とも思うんですね。
コンテンツの内容を見ることができない部外者としては、会費を取るのが悪いとは言えません。判断する資格があるのは、メンバーさん一人一人。このコンテンツが月会費にふさわしいか相応しくないか判断して、受け入れた人が残るだけのことです。
ライフプラスの事実上の日本法人、ニュージーランドオフィスは、この件をどう思っているかなんですが、会社が誤解を受けクレームになるので迷惑に思っているみたい。
ニュージーランドオフィスから、以下の内容を伝えてほしいと仰せつかりました。
１． ライフプラスは入会費や会費は一切請求していない事。
２． 日本にはライフプラスが承認した、入会費や会費を取るような会社は存在しない事。
３． 不審な点がある場合は、商品を購入する前にニュージーランドへ確認をされる事。
無料電話 ： 005-3123-0026 お問い合わせ 3番
ライフプラスは、日本でネットでダウンを獲得する活動を認めていますが、入会費や会費を請求するグループがあることを心配しています。それによって、ライフプラス社が入会費や会費を請求していると誤解され、クレームを受けるのを嫌うからです。
４．製品の購入を強要していること
私が思うに、
「月会費を要求するなら、製品の強要はしなくても…」
月二千円と引き換えに、システム使用料・集客ツール・教育コンテンツ等、もろもろのサービスを提供しているわけですから、ライフプラスの製品を毎月幾ら買おうが会員の自由でいいと思うのです。
しかし、「あるグループ」は、毎月いくらのオートシップをしているかによって、それぞれに相応の特典を設けているみたいです。
普通なら、どちらかだと思うんです。
- オートシップを義務付けるのなら、システム使用料は無料にする
- システム使用料が有料にするなら、製品の購入を強要しない
LINE＠集客は公平性を保てないのでは？
LINE＠の集客について、わたしが「ここどうなの？」と思うことは、一つだけです。
LINE＠の場合、基本的に流入元を特定できないんですよね。
もしそうだとしたら、たくさんの人が一つのLINE@アカウントを共有して、それぞれがTwitterでツイートしたり、サイトで宣伝したり、facebook広告を打っても、誰のおかげでLINE@に登録があったかわからないんじゃないの？
そこで、「あるグループ」のメンバーのサイトを閲覧し、サイトのURLや、LINE@のアカウントを調べてみました。そうしたら、メンバー一人一人に違うURLが割り当てられていることが判明しました。つまり、流入元はわかるということですかね。
でも、自分が流入元になっていることを、本部がいちいち知らせてくれるのかどうか気になります。
各自が集めたLINEリスト（？）は、一括で本部（幹部メンバー）が吸い上げ、一斉管理。
その後のアプローチを経て、顧客たちの中から会員登録（MLMに参加）があった場合、誰のダウンにつけるかはどうやって決めるのでしょう。
公平を期すならば、多くのLINEアカウントを流入させた人から、優先してダウンをつけていくという形になるのかな。
もしかしたら、システム管理者の胸三寸？
